Deshmukhらは、 HIV陽性男性間性交渉者 (MSM) に対する肛門癌検診の便益、 害、 費用対効果を第Ⅲ相試験ANCHORおよび既存文献データを用いたマイクロシミュレーションモデルで解析した。 その結果、 ベースケース分析において、 35歳以上で細胞診を開始する戦略は、 40歳および45歳以上で開始する戦略と比較して、 コスト効率が高いとされた。 増分費用効果比 (ICER) は、 4年ごとの開始で8万7,731ドル/QALY*、 1年ごとの開始で35万100ドル/QALYであった。 感度分析では、 初めて検診の対象になったグループでICERが低く、 35歳では4年ごとの開始で7万750ドル/QALY、 1年ごとの開始で22万3,895ドル/QALYであった。
本研究はガイドライン策定を目的とし検診から治療まで100%の受診遵守を前提としていますが、 現実にはその前提と乖離があり、 2019年の米国ではHIV陽性男性のわずか5%しか肛門癌検診を受けていなかったとのことです。
編集・作図:編集部、 監修:所属専門医師。各領域の第一線の専門医が複数在籍。最新トピックに関する独自記事を配信中。
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