日本泌尿器科学会は6月30日、 「前立腺癌に対するPARP阻害薬の適応判断を目的とした遺伝子検査の至適運用に向けた提言」 を同学会公式サイトで公開した。
前立腺癌に対するPARP阻害薬の適応判断のための遺伝子検査に関しては、 同学会から2024年3月に、 「前立腺癌におけるPARP阻害薬のコンパニオン診断を実施する際の考え方 (見解書) 改訂第6版」 が公開されている。
同見解書がコンパニオン診断 (CDx) の具体的な運用方法や保険算定の考え方について詳細に解説する実践的な手引きとしての性格を有しているのに対し、 今回の提言では 「遺伝子検査全体の至適運用」 に向けた指針が大局的な視点から示された。
同提言において、 以下の観点より、 去勢抵抗性前立腺癌 (mCRPC) に対してPARP阻害薬の適応を判断する理想的なCDxが現状では存在しないという課題が指摘された。
一方で、 癌ゲノムプロファイリング検査 (CGP検査) として実施した場合、 BRCA変異が確認され、 エキスパートパネルでPARP阻害薬の使用が推奨されれば、 あらためてCDxを行わずとも保険診療でPARP阻害薬の投与が可能となる点が紹介された。
また、 提言ではCGP検査の保険適用の要件である 「標準治療が終了となった固形がんの患者 (終了が見込まれる者を含む) 」 の解釈が臨床現場での判断に委ねられており、 その基準が問題となってきた点が指摘されたうえで、 以下の2点が明記された。
上記に関して、 同提言では①癌ゲノム医療中核拠点病等連絡会議における診療ワーキングによる2025年3月の見解、 ②日本癌治療学会・日本臨床腫瘍学会・日本癌学会による同年6月のブリーフィングレポートの内容がそれぞれ以下のように紹介された。
編集・作図:編集部、 監修:所属専門医師。各領域の第一線の専門医が複数在籍。最新トピックに関する独自記事を配信中。
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