50代の医師は、 臨床医としてキャリアの集大成を迎えます。 今回は、 そんな円熟期に入った医師のキャリア選択、 節税対策について掘り下げます。
まずキャリアについては、 管理職や指導者としての責任もより大きくなり、 「現場」 から 「組織運営」 や 「教育」 へと重心が移る方も少なくありません。
一方、 開業を視野に入れる場合、 50代前半は 「最後のタイミング」 とも言えるでしょう。 開業後に軌道に乗せるまでの時間や、 金融機関の融資審査を考慮しても、 この時期の判断が大きな意味を持ちます。
さらに、 「何歳まで現役で働くのか」 についても、 現実味を帯びてきます。 定年や65歳を目安とするのか、 それ以降も何らかの形で医業を続けるのか──。
これまでのキャリアを踏まえ、 収入の 「天井」 が見えてきた中で、 次のステージに向けた選択が求められるタイミングです。
50代医師にとって、 節税対策は 「興味がある」 ではなく 「早めに動きたい」 と感じるテーマでしょう。
実際、 50代前半であれば選択肢はまだ多く残されていますが、 50代後半になると一気に絞られてきます。
人によっては、 「ふるさと納税以外に有効な手がない」 と感じるケースも見られます。
節税は資産形成の手段のひとつですが、 必ずしも誰にとっても必要なものではありません。
現在の生活や将来設計に金銭的な不安がなく、 資産を大きく増やす必要性もなければ、 過度な対策は不要です。
しかし、 将来に対する不安があり、 そして収入の上限が見え始めているのであれば、 今支払っている税金は 「取り戻せる資源」 です。 行動するタイミングを逃さず、 対策を講じておくことで、 老後の安心にもつながっていきます。
50代であっても、 第一線で臨床に立ち続ける医師、 指導・経営に重きを置く医師、 あるいはセカンドキャリアを模索されている医師で、 立場や価値観はさまざまです。
ただし、 共通しているのは、 税金は累進課税で誰にも平等に課されるという点。 だからこそ、 ある程度の収入がある医師ほど、 節税の工夫次第で効果も大きくなります。
資産形成や老後への備えに不安が残るのであれば、 まずは専門家に相談し、 自身に合った選択肢を把握するところから始めてみてはいかがでしょうか。
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編集・作図:編集部、 監修:所属専門医師。各領域の第一線の専門医が複数在籍。最新トピックに関する独自記事を配信中。
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